「臨床心理士とは？」

「臨床心理士」とは、臨床心理学に基づく知識や技術を用いて人間の“こころ”の問題にアプローチする、心の専門家です。1988年に日本臨床心理士資格認定協会によって創設された民間資格ですが、長らく日本で最も信用度が高い心理学系の資格とされ、事実上公的に運用される資格として社会に定着してきました。とくに1995年の阪神・淡路大震災以降、スクールカウンセラーとして学校教育の現場に導入されたことで一般に広く浸透し、日本の心理職の社会的イメージを形成してきた立派な歴史と実績があります。

臨床心理士の業務は、主に以下の4つに定義されています。1つ目は種々の心理テストや面接による「臨床心理査定（アセスメント）」、2つ目は一定水準の援助技法を用いて対応を行う「臨床心理面接（カウンセリング）」、3つ目は地域の関係者に対するコンサルテーションなどの人的援助システムに関わる「臨床心理学的地域援助」、そして4つ目が多様な実践に関する「調査・研究」です。特に「調査・研究」が業務として明記されているのは、心という曖昧なものを扱う上で、常に研究という客観的な視点を持つことが重視されているためです。活躍する職域は非常に広く、教育分野をはじめ、医療・保健、福祉、司法・矯正、労働・産業などの多岐にわたり、自身でカウンセリングオフィスを開業する私設相談の形態をとることも可能です。

臨床心理士になるための要件として、認定協会が認可する臨床心理士指定大学院（第1種・第2種）や専門職大学院を修了することが基本ルートとなります。大学院では、学内・学外の施設における実習、心理検査や理論などの座学、そして研究の三本柱を深く学びます。なお、大学の学部時代に心理学を専攻していなくても、他学部から指定大学院に進学・修了すれば受験資格を得ることが可能です。

資格取得後の大きな特徴として、5年ごとの資格更新制度が設けられている点が挙げられます。有資格者は、専門性の担保と技術・知識の向上のために、規定の研修会への参加や研究発表等を通じてポイントを貯め、資格を更新し続ける義務があります。長らく民間資格であったため、医療現場などで他の国家資格者とチームで働く際に国家資格でないことがネックになる場面もありましたが、高度な専門性を維持する仕組みと長年の実績により、現在も心理専門職の代表格として第一線で活躍し続けています。

「公認心理師とは？」

「公認心理師」とは、2015年に成立し2017年に施行された「公認心理師法」に基づく、日本初の心理学系の国家資格です。心理職の国家資格を求める関係者の長年の運動の末に創設され、その目的は法律の第一条で「公認心理師の資格を定めて、その業務の適正を図り、もって国民の心の健康の保持増進に寄与すること」と定められています。公認心理師は名称独占資格であり、「公認心理師でない者は公認心理師という名称を使用してはならない」と規定されていますが、業務を独占する資格ではありません。2018年に第1回の国家試験が実施されました。

公認心理師法における業務内容は、以下の4項目に定義されています。1つ目は、心理に関する支援を要する者の心理状態の観察と結果の分析（アセスメント）、2つ目は、当事者に対する相談・助言・指導などの援助（カウンセリング）、3つ目は、当事者の関係者に対する相談・助言・指導などの援助、4つ目は、心の健康に関する知識の普及を図るための教育・情報の提供です。カリキュラムは臨床心理学に偏らず、基礎的な心理学から精神医学を含む医学領域まで万遍なく学ぶよう設計されており、心理学全体に関わる専門家としての役割が期待されています。

公認心理師になるためには、原則として大学の4年間で指定された「公認心理師カリキュラム」を修めて卒業し、さらに大学院の2年間でも必要な科目を修めて修了する、計6年間のルート（Aルート）が基本となります。臨床心理士とは異なり、大学院を先に修了した後に、不足分を補うために大学へ入り直すことは認められていません。基本のルート以外にも、大学卒業後に特定の施設で長期間の実務経験を積むルート（Bルート）や、法律施行時すでに実務に就いていた人などが受験できる5年間の特例措置ルート（Gルート）なども設定されました。
※Gルートは経過措置期間が終了しています。

また、公認心理師には資質向上の責務が法律で定められていますが、臨床心理士のような資格更新制度は存在しません。心理専門職が国家資格として位置づけられたことにより、医療機関や公的機関において、医師や看護師、精神保健福祉士など他の国家資格者と並んでチーム医療などに参画しやすくなることが大きく期待されています。これまで心理職が担うことが難しかったストレスチェックの実施なども可能となり、多分野での幅広い活躍が見込まれる新しい「心の専門家」です。

「臨床心理士と公認心理師の共通点、相違点、およびこれからの予測」

【臨床心理士と公認心理師の共通点】

公認心理師と臨床心理士は、ともに人間の心の問題にアプローチし、支援を行う「心の専門家」です。働く職域は医療・保健、福祉、教育、司法・矯正、労働・産業の5大領域にまたがっており、自らカウンセリングオフィスを開業する「私設相談」が可能であるという点でも共通しています。
また、心理査定（アセスメント）、心理面接（カウンセリング）、関係者への助言や地域援助といった実際の業務内容も「ほぼ同じ」とされています。どちらも「業務独占資格」ではないため、行える業務の範囲に法的な独占権は存在しません。

【臨床心理士と公認心理師の相違点】

最も本質的な違いは、公認心理師が「国家資格」であるのに対し、臨床心理士は「民間資格」である点です。 受験資格を得るためのカリキュラムにも明確な違いがあります。公認心理師は、大学（学部）と大学院の計6年間を通して指定された科目を修めることが基本要件となります。一方、臨床心理士は、学部時代に他学部で学んでいたとしても、指定大学院を修了すれば受験資格を得ることができます。
資格の維持に関しても異なり、公認心理師には更新制度がありませんが、臨床心理士は5年ごとの更新制度があり、研修や学会への参加等でポイントを貯める必要があります。
さらに、業務の定義において、公認心理師法には「研究」が明記されていませんが、臨床心理士の業務には「（臨床心理学的）調査・研究」がはっきりと定められています。公認心理師の養成においては卒業論文や修士論文が必須とされておらず、臨床心理士のほうがより研究や客観的視点の涵養に重きを置いていると言えます。

【これからの予測】

国家資格である公認心理師の誕生により、これまで臨床心理士が担ってきた「心の専門家」の代表としての役割は、徐々に公認心理師へと移行していくと考えられています。とくに医療機関や公的機関では、他の国家資格者とのチーム連携や保険診療の観点から、公認心理師資格が就職や業務において不可欠になっていくと予想されます。
しかし、公認心理師ができたからといって、これまで心理職の職域を開拓し、多くの仕事を作ってきた臨床心理士の仕事がすぐになくなるわけではありません。公認心理師の数が増えるまでには時間がかかることもあり、当面の間は両資格が共存共栄する形となり、多くの心理専門職が両方の資格を取得する「ダブルライセンス」がスタンダードになると見込まれています。
一方で、臨床心理士資格試験の受験者数および合格者数は近年減少傾向にあります。各大学院も、今後「臨床心理士指定大学院」を維持するのか、公認心理師の養成に特化していくのかというカリキュラム編成の転換期を迎えています。長期的には、更新がなく自然消滅が起こりにくい公認心理師が有資格者の数として増加していくと予想され、心理職を志す学生にとっては、大学学部から一貫して公認心理師のカリキュラムに進むルート（Aルート）が最もスタンダードになっていくと予測されています。